ECCUBE会員、会社情報登録は電話番号から!

本日(2015年9月7日)祝EC-CUBE DAY 2015開催として、プラグイン利用キャンペーン
のニュースリリースを配信しました。
                                  2015年9月7日(月)

▼タイトル(120字)111
ECCUBE会員、会社情報登録は電話番号から、会社名から500万件電話帳参照で「ぱぱっと」!
簡単・誤入力防止。プラグインで提供。
祝EC-CUBE DAY 2015開催 9月7日から先着100サイトへ1年間、無料サービス提供。

▼要約(200字)168字
ビジネスコンテンツ配信サービス専業のPDBマーケティング株式会社は、オープンソースの国産ECサイト構築ソフト、ECCUBEを使ったサイト向けに、電話帳記載情報による会員登録のアドインを提供中。通常価格はサイト単位で月額500円から。
9月7日開催のEC-CUBE DAY 2015を祝して、本日から先着100サイトに1年間無料で提供する。

▼本文
PDBマーケティング株式会社(東京都豊島区 代表取締役:藤田 幹夫、以下
PDBマーケティング)は、オープンソースECCUBEに注目し、会員登録機能を自社サービスにも
利用してきた。
その際、法人情報の登録が何度も行われているが、その簡素化の工夫は、郵便番号による
住所入力以外、ほとんどなされていないため、電話番号情報の活用を試みた。
試行結果として、利用者の利便性向上に、一定の効果があると判断し、ECCUBEプラグイン
としての提供を開始した。
ECCUBE自身もB2B市場への参入を発表しており、市場開拓への期待をこめて、
EC-CUBE DAY 2015開催を祝して、
新たに100サイトまでの1年間無料サービス提供を行う。

提供プラグインは、ひとつの事例としての提供で、直接APIを使って、より個別サイトに
適した利用の推進を狙いとしている。

1.サービス内容
ECCUBE標準の顧客登録時に利用。
1)電話番号入力に対して、合致する電話帳登録法人名、郵便番号、住所を参照表示。
2)社名入力に対して、合致する候補法人登録名、電話番号、住所を表示。(最大20件)
社名は半角スペースをはさんで、営業所名、事業部門名の入力で、and検索実施。
3)候補から対象を選択し「選択終了」ボタンを押す。入力項目欄に自動転送される。

類似サービスとしては、郵便番号からの住所入力が広く利用されている。

2.適用対象画面。
1)新規利用者登録(法人属性取得ケース)        
2)お届け先の追加変更登録画面(法人属性取得ケース)
    
3.想定効果
1)会社名入力負荷の軽減
2)ダミー法人、虚偽法人登録の抑制
3)会社名、住所の入力ミスによる連絡不着の回避

4.提供方式
・ECCUBE_公式オーナーズストアから、カテゴリ「顧客管理」で絞込み、ECCUBE_pluginを
 取得。
・初期設定で、配置サイト単位に「アクセスキー(ID)」設定設置サイトのIPアドレスを
 登録申請してください。
・利用サイトのIPアドレスを登録後利用できます。
・pluginが、当社構築の500万件の法人電話帳記載情報データベースにアクセスして
 情報を参照・情報提供します。
・pluginは任意に複製可能ですが、IPアドレスを登録しないと、利用できません。

デモサイトは以下に準備しています。
http://teleapolist.info/eccube/html/
「新規会員登録」メニューから法人情報検索リンクで確認可能。

5.標準月額サービス価格 参照回数=500回/日以内の利用時
A:サイト単位販売  500円/月:限定100サイト1年間無料!
B:ベンダーOEM  2500円/月・10ライセンス(ボリュームライセンス半額)
カスタムサイトへはpluginでなく、APIの利用をお勧めします。(同金額)

6.制約事項など
参照データが電話帳記載情報であり、登録件数が500万件超である事は確認済ですが
記載外の法人が一定割合存在し、その情報は参照できません。
提供は2014年8月時点の情報です。
また、参照させたくない情報が含まれている場合、本人からの申し出がある場合は
削除します。
当社保有の評価データでは、3種類100件での計測で、電話番号では24%の合致率です。
社名では99%は存在しています。但し、該当会社としての特定可否は不明です。

7.30万社HP情報の提供
PDBマーケティングは、独自情報として30万社の個別HPから収集したコンテンツを
提供しています。
今回のサービスに利用した500万件電話帳情報との比較で、網羅性においては劣っていますが、情報鮮度(隔月更新)、取得情報ボリューム(各社1万字の情報取得)において優位です。

Office365アドインkintone_pluginで提供中です。
ECCUBEへの提供も準備します。


■ 会社概要 ■
PDBマーケティング株式会社
所在地: 東京都豊島区南池袋2-49-7
     インスクエア池袋
代表者: 代表取締役 藤田 幹夫
事業内容:
・ コンテンツアグリゲーション
・設立年月日: 2009年2月17日
ストア取得サイト : 「会社INDeX」を利用してください。
ECCUBEストアサイトへ
会社URL: http://www.p-db-m.com/

▼本件に関するお問い合わせ先

【本件に関するお問い合わせ先】
PDBマーケティング株式会社
担当: 藤田
TEL: 090-6145-4674(藤田ダイレクト)/ FAX: 050-3156-2784
Email: info@p-db-m.com


LOD Challenge 2015 エントリーについてお知らせ

オープンデータの普及を目指すLOD Callenge2015 アプリケーション部門へ
会社インデックスを登録しました。
                               2015年1月17日

LODに関心を持つ方々に、Office365からのデータ利用体験をお勧めします。

このページでは、Office365/Excel2013.Word2013のアドインとしての利用方法説明、
必要な準備ファイルを提供しています。

残念ですが、マイクロソフトのOfficeアドインについて,ほとんど告知されていないので、
なじみがないと思います。

以下二つの方法で利用できます。

1.PDBマーケティングが提供する、Excelアドインはすでに公式ストアに登録されています。 
 メルアドリストに会社属性を付加します。

 (1)Office365/Excel2013の「挿入」>「ストア」選択で、「Office用アプリ」が表示
 (2)「カテゴリ」から「CRM」を選択、
     会社INDExのロゴとアプリとして、「データクレンジング」が表示されています。
     日本語アプリは少ないので、すぐわかります。
 (3)選択して、「信頼する」ボタンでインストールされます。
 ガイドに従って、利用可能ですが不明なときは、
 上記手順を含めて、利用説明書を参照ください。こちらから参照。
Excelクレンジング利用方法20151018

2.ストア未登録アプリは「個人用アプリ」としての利用となります。
 今回、Word用の評価アプリを準備しました。
 文中の会社名などを反転選択して、特許などオープンデータ20サイトを検索します。
 結果は一覧形式で、インターネットエクスプローラーを起動して表示します。
 「検索窓不要体験」です。

 以下の手順で、「マニュフェスト」と言われる、XML文書をPC側に登録いただきます。
 
 (1)PC上に「共有フォルダ」を作ります。作成方法説明例
 (2)作成した「共有フォルダ」に添付したXMLファイルを解凍後、コピー。wordマニュフェスト
 (3)Wordを起動、「ファイル」>「オプション」>「セキュリティセンタ」から
          「セキュリティセンタの設定」ボタン選択。
 (4)[信頼されているアドイン カタログ] を選択します。
 (5)[カタログの URL] ボックスで、(1)で作成したネットワーク共有のパスを
    入力し、[カタログの追加] を選択します。
 (6)[メニュー上に表示] チェック ボックスをオンにし、[OK] をクリックします。

  これらの手順を実行すると、[挿入] タブで [個人用アプリ] を選択、
  [Office用アプリ] ボックスの上部で[共有フォルダー] を選択すると、
  登録した「会社インデックス」が表示されるはずです。
  これを選択、「挿入」ボタンで準備完了です。
 
参考にマイクロソフトの解説ページはこちらです。
 Wordからオープンデータの参照を体験ください。

      
                    

Office365 APIの解説はこちら。(マイクロソフトサイトです)
http://blogs.technet.com/b/sharepoint_support/archive/2015/07/17/office-365-api-starter.aspx

Office365アドインのメリットはExcel/Wordといった日常的に使用する環境のまま
サービスの利用が可能なことです。
様式を所定の順番に整えてCSVで転送する、結果を別途受信する。
セル情報、文書中の単語コピー、Googleの検索窓へペースト、結果リストから該当情報を
抽出といった手間が無いことです。

コンテンツを提供するプラットホームとして最適です。
今後も、様々なサービスの提供を準備しています。

4.提供コンテンツの特徴
◇30万社個別HP情報
1).情報収集方式
30万社個別HPからの自動収集・蓄積を行っています。HPの情報は、目視では、
様式が会社によって異なっていても、容易に判別がつきます。
しかし、自動収集したHTML文字列から、「会社名」「所在地」「電話番号」といった表記と
それが記述された項目を自動認識することは非常に困難です。
2年余りのパターン分析と、試行錯誤により会社情報に特化した、判別アルゴ
リズムを確立し、実用レベルの自動収集・蓄積を可能としました。
2).30万社の意味
大手調査会社では、数千人の調査員により120万社から150万社の情報を提供
しています。
150万社との対比では網羅性では競えませんが、情報鮮度、会社別情報量において勝っています。
また、HP来訪者履歴=IPアドレスからの会社属性参照は、20万件弱と推定します。
3).HP情報自動収集の優位性
A.収集コストの圧倒的な低減。
B.情報更新サイクルの短縮:他の情報が年次更新であるのに対し、会社属性は隔月更新、
  HPニュースはほぼ3日遅れで毎日更新です。
C.HP関連情報の取得・付加:全件が固有のURLを有しており、新製品発表、人事異動
  移転などの活動情報取得が容易です。

以下の独自コンテンツの網羅性を補完すべく、500万件の法人電話帳情報を利用しています。

なお、30万社個別HP情報は、株式会社知紡が蓄積したものです。
開発アルゴリズムなど知的権利は知紡に帰属します。
サービスのBluemix上での開発は、株式会社データプレイスが実施。
PDBマーケティングはサービス企画と販売を行っています。


■ 会社概要 ■
PDBマーケティング株式会社
所在地: 東京都豊島区南池袋2-49-7
     インスクエア池袋
代表者: 代表取締役 藤田 幹夫
事業内容:
・ コンテンツアグリゲーション
・設立年月日: 2009年2月17日
本件解説 : http://www.p-db-m.com/wp3/office_addin1
会社URL: http://www.p-db-m.com/


▼本件に関するお問い合わせ先 ※必須事項

【本件に関するお問い合わせ先】
PDBマーケティング株式会社
担当: 藤田
TEL: 090-6145-4674(藤田ダイレクト)/ FAX: 050-3156-2784
Email: info@p-db-m.com

以上


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ニュースリリース収集

主要なリリース配信会社(2012.5現在12社)からのニュースリリースのタイトル、発信者属性、リリース本文のURLを収集、先週のリリースを今週提供します。
5万円/年の低価格で提供中。過去2年分の蓄積データもあります。


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会社インデックスをiPhoneアプリにしました。
45万事業所の住所をジオコーディング(緯度経度変換)、今いるところの、近くにある会社を地図上で表示します。Appstoreから提供します。
法人営業、就活などに有効です。会社の個別データ連携にも対応します。

関連ニュースリリースはこちら


会社INDeXとは

・「会社INDeX」とは、インターネット上の企業ホームページ(以下HP)から、会社情報を収集したデータベースです。現在20万社/45万事業所の情報を蓄積し、日々の継続的クローリング(インターネット上の自動情報収集)の結果を、月次更新で提供しています。
・用途として、以下を想定しています。

1.営業対象リストとしての活用

・今後の新規顧客開拓は、インターネットと不可分であると想定します。
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・20万社に対する既存顧客をマークすることで、市場に対する占有率が正確に把握できる。
・ 最終工程となるデータ検証を除き、自動収集の仕組みが確立し、情報鮮度の維持ができている。
現在唯一の、個別会社HPからの情報収集サービスです。
・ 情報源を自社HPに限定しているため、電話帳などの情報と比較で網羅性に欠けます。

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2.iPhone/iPad地図表示での活用

・「会社INDeX」をiPhoneアプリとして、地図表示を無料提供中です。(更新サイクル6か月)
・会社訪問に際して、事前に知っておくべき会社情報項目の参照が可能です。
・個別企業内情報の追加も可能です。

蓄積企業件数表はこちら
個別説明を読む


2.既存データとの違い:1)電話帳

現在、さまざまな情報が営業、マーケティングのための会社情報として提供、販売されています。
一般的に使われる情報と、「会社INDeX」の違いについて説明します。
それぞれ対して、優れている点と、劣っている点があります。

1)電話帳
現在出回っている企業リスト、テレアポリストのほとんどは電話帳データが素になっていると推察できます。「激安」「無料」として各社から、数百万件のリストの提供がなされています。
現在日本で作成されている、会社に関する主たる情報は(参考1)に示した通りです。
数百万件の情報は電話帳以外には、法人登記情報しかありません。
法人登記の情報の流出は難しく、また情報として電話番号を保有していません。
電話がない事務所はごく少数ですから、網羅性において最も優れています。
ただ、その主たる作成目的が特定の相手の電話番号案内にあったため、「住所」「社名」での検索に特化した構成となり、一部同名会社識別のための「業種区分」がNTT基準で付されているのみです。

NTTも電話帳データの活用可能性に着目し、最近は番号登録時にURLなどの付加情報の取得も順次進めています。
他を寄せ付けない網羅性で、テレアポデータとしての存在感は一定継続します。

もう少し踏み込むと、電話帳データには別の課題があります。
電話の新設、移設はすべてNTTによって行われます。
NTTが管理する情報は最新の情報に更新されており、関連会社から提供される情報は一定の鮮度が保たれています。
しかし、見積もりを取られると解るのですが、NTTの供給する電話番号情報は安くありません。
価格で脱落します。
これは、個別に職員が面談して番号を付与するという作業、コストを考えるとやむを得ません。

「激安」「格安」「無料」のデータは、NTT作成の電話帳データがiタウンページ、yhoo電話帳などから取得し、加工されて供給されていると推察されます。
コピーコストの負担だけで、情報が取得できます。激安の提供も可能です。
ここでは、情報の鮮度が問題となります。いつの時点の電話帳か明示されていません。
業種区分も「独自分類」ですがその根拠は示されません。

おそらく、最も利用されることが多いデータだと想定しますが、「移転」、「使われていない」といった比率が多くなり、架電効率は上がりません。
「会社INDeX」では件数は現時点46万事業所ですから、電話帳900万件にはおよびません。
HP記載情報、ニュースリリース、採用情報、支店新設といった企業の活動状況をタイムリーに取得し、鮮度が高い情報を検索条件として活用できることが強みとなります。

次:2)調査会社との違いへ